近年は、個人に働きかける「人材開発」を超えて、組織的・集合的に成果を生み出す「組織開発」への注目が高まっています。今日の組織開発において、どのようなアプローチが求められるでしょうか。ヒューマンバリューでは、第三者による「診断・介入」的なアプローチではなく、社員が進める「自律型」のアプローチで推進することをレバレッジと捉え、組織開発を支援しています。

旧来の組織開発の取り組みでは、専門家によって組織の現状が分析・診断され、 解決に向けた介入手段や計画が立てられる「診断・介入型」と呼ばれるアプローチが取られていました。
このアプローチでも、組織に良い影響を与えることはもちろんありますが、第三者や専門家が現場に介入して、変化をもたらそうとするので、現場には受け身の態度を生んでしまったり、専門家がいないと変化を起こせないというような、依存を生んでしまいがちです。そのため、介入が終わると組織の変化が止まってしまうことが少なくありません。

そこで今、求められるのは、社員一人ひとりが自分たちの実現したい状態を描き、現状の課題への理解を深めながら、チーム全員で協働し、変化を生成していく「自律的変革」アプローチによる組織開発です。
現場の社員当事者間による集合的学習と、自律的な行動・変化を生み出すプロセスを育み、第三者や専門家の介入なしに、組織が漸進的に変化し続けることが重要となります。

では、そうした社員による「自律的変革」アプローチは、具体的にはどのように進めればよいのでしょうか。ヒューマンバリューでは、これまで多くの企業で実践してきた組織開発のナレッジ・ノウハウを集約して、「未来共創ミーティング」と呼ぶ方法論を開発し、展開しています。未来共創ミーティングの取り組みでは、職場のリーダー・マネジャーが推進役となって開催する約90分間の定期的なオフサイトのミーティングを起点にし、メンバー全員が「グロース・マインドセット」や「心理的安全性」などのコンセプトを学び、共通言語を得ていきます。そして、ありたい姿に向けてチーム間で対話を行いながら、一歩ずつ自分たちのチャレンジや変化を生み出していきます。こうしたプロセスを通じて、外部からの介入がなくても、社員間の関係性や思考の様式に自律的な変化が生まれ、新たな習慣が築かれていくのです。

では、こうした「未来共創ミーティング」のような取り組みを通じて、自律的な変革が推進されるには、何がレバレッジとなるでしょうか。これまでの経験から、私たちは次の３つのポイントが重要と考えています。

自律的変革で最も重要となるのは、社員自らがありたい姿を描くことで、主体性を解放することです。
あるべき姿が基準として与えられ、それと現状とのギャップに着目する「ギャップ・アプローチ」では、変化のエネルギーは育まれません。自ら描いたありたい姿に向かって、小さな変化を大切に育み、新たなチャレンジを生み出し続ける「ポジティブ・アプローチ」のプロセスを用いることが自律的な変革のエネルギーにつながります。
そこで「未来共創ミーティング」においても、そうした「ポジティブ・アプローチ」に基づいた対話が多く生まれるようなデザインを行うことが重要です。

社員が自分たちで変革を推進する上では、自分たちの状態を自分たちで把握できるようにすることが必要です。自分たちでチームを良くしているという実感を得られることが、自律性を高めるのです。
そこで「未来共創ミーティング」では、OcapiというWebアンケートを用いて、チームの状態を見える化していきます。チームの「関係・思考・行動の質」を把握し、次のチャレンジが生み出しやすくなる状態を実現していきます。

3点目は変化のダイナミズムを生むことです。「未来共創ミーティング」は、チーム内でオフサイトのミーティングを繰り返していきますが、組織的に取り組んでいくと、各組織で様々な実践が生まれてきます。たとえば、そうした実践の様子やどんな変化が生まれているのかを、１つの職場に閉じずに、組織全体で共有できるようにするなど、相互作用を起こしていきます。このように変化のダイナミズムを取り組んでいる人が実感できると、自律的な変革が前に進みやすくなります。
こうしたダイナミズムは、放っておいて生まれるものではありません。そこで、自律的な変革が育まれることをサポートする黒子としての「事務局」や「推進チーム」の存在が重要になるのです。　

ヒューマンバリューでは、こうした変革のレバレッジを大切にしながら、多くの企業のサポートを行ってきました。これまでに約３万人の参加者が「未来共創ミーティング」に取り組み、個人的・組織的な成果につなげています。推進にあたっては、社員が継続的にミーティングに取り組めるよう、ツールやガイドブック、進行スライドを提供しています。また、推進チームや事務局が主体となって、全体のプロセスを推進できるようなサポートを行っています。
こうした取り組みを通じて、特別な専門家でなくとも、誰もが自分たちの職場をよくしていける存在になれることを応援していきたいと思います。