「企業と人材」（産労総合研究所）2021年12月号（No. 1106)掲載 株式会社ヒューマンバリュー　取締役主任研究員　川口　大輔

プロセス・ガーデナー　高橋尚子 激変する外部環境の中で、SDGsへの対応、イノベーション、生産性の向上などの山積するテーマを推進していくには、組織のメンバーの自律的取り組みが欠かせません。そういった背景から、メンバーの主体性を高めるにはどうしたら良いのかといった声がよく聞かれます。この課題に対し、最近、社会学や哲学、教育の分野で取り上げられている「エージェンシー」という概念が、取り組みを検討する上での参考になるのではないかと思います。本レポートでは、「エージェンシー」の概念と、それを醸成する観点を紹介します。

【Co-creation Career】共創によるキャリア開発 〜 変化の時代の中で、キャリア開発のあり方を問い直す 〜 人生100年時代と言われる今日、キャリア開発は変化の局面を迎えています。働く一人ひとりの価値観や仕事観は多様化し、組織の人材マネジメントも変化が求めれています。社会的な変化の機運は高まる一方で、職場でのキャリア開発の現実に目を向ければ、閉塞感を感じる場面も少なくありません。本レポートでは、職場におけるキャリア開発のあり方として「Co-creation Career」という考え方を打ち出し、これからのキャリア開発の実践やアプローチを考えてみたいと思います。 執筆：株式会社ヒューマンバリュー　内山 裕介 目次 1. はじめに：変化の時代における、キャリア開発のあり方とは 2. キャリア開発の変化の潮流 3. 生成的キャリア開発を実現していくためのアプローチ 4. 終わりに：Co-creation Careerのさらなる探求に向けて

株式会社ヒューマンバリュー　会長 高間邦男 ソフトウエア開発の手法として実績をあげてきたアジャイルの考え方は、一般の企業組織にも適応可能で高い成果を期待できるところから、最近では企業内の様々なプロジェクトにアジャイルを取り入れる試みが見られるようになってきました。また、いくつかの企業では企業全体をアジャイル組織に変革させるという取り組みが始まっています。本稿ではこういったアジャイルな振る舞いを組織に取り入れていくための様々なアプローチを整理してみたいと思います。

2021年 6月 30日に、HCIバーチャル・カンファレンス「Create a Culture of Feedback and Performance（フィードバックとパフォーマンスのカルチャーを築く）」が開催されました。

プロセスガーデナー　清成勇一 次世代の組織運営として、自律分散型・自己組織化・アジャイルなどのエッセンスを取り入れた組織形態・運営が、全世界で今なお進化し続けています。 筆者は、学生時代に「学習する組織」という理論に出会い、そこに管理・コントロールを主体とした組織運営ではなく、一人ひとりの主体性と情熱が発揮される組織運営の可能性を感じ、学習する組織づくりを実践しているヒューマンバリュー社に入社しました。仕事に携わる中で、「自己組織化」というキーワードに触れ、「組織の中で、どのようにして自己組織化を実現するのか？」という問いを持ちながら、「自律分散型組織」を調査・研究し始めました。 本テーマは、「自律分散型組織のさまざまなモデル」です。筆者の探求の旅路の中で出会ったモデル、得られた気づきやインサイトを紹介することで、「自律分散型組織とは何か？」「運営する上では何が大切なのか？」などについて関心をお持ちの方が、自律分散型組織の概要を知る一助となれば幸いです。

ヒューマンバリューでは、2020年8月に『会話からはじまるキャリア開発』を発刊しました。本コラムは、訳者として制作に関わった私（佐野）が、発刊後の様々な方との対話や探求、そして読書会の実施を通して気づいたこと、感じたことなどを言語化し、本書の「あとがき」として、共有してみたいと思います。

過去に正しいと思われていたビジネスモデルや価値観が揺らぎ、変容している現在、「今世界で起きていることへの感度を高め、保持し続けてきたものの見方・枠組みを手放し、変化の兆しが自分たちにどんな意味をもつのかを問い続け、未来への洞察を得る」ことの重要性が認識されるようになっています。 そうした要請に対して、企業で働く人々が越境して学ぶ「ラーニング・ジャーニー」が高い効果を生み出すことが、企業の現場で認められるようになっています。 本コラムでは、知識中心から「ラーニング・ジャーニー」へ、学びのあり方をシフトさせる意味を紹介し、これまでヒューマンバリューで取り組んできたラーニング・ジャーニーの実践例を振り返りながら、取り組むための重要なポイントや、そこからどんなインサイト（洞察）が得られるのかを整理してみたいと思います。（取締役主任研究員　川口　大輔）