近年、組織や社会の変革や改善を行うアプローチとして、「ホールシステム・アプローチ」が注目されている。これは、テーマに関係するステークホルダー（影響関係者）全員が一堂に会して話し合い、できるだけ多くの人々が意思決定や施策の検討に参画していくアプローチである。 従来のように、一部の限られたリーダーや識者、権威のある人だけで意思決定や施策の検討を行うことは、一見効率的である。しかし、それでは当事者の意識や主体性は高まるが、周囲のメンバーは、やらされ感に陥ってしまう。そうした背景から、現在では、関係者全員が垣根を越えてオープンな対話を行うことで、合意や施策へのコミットメントを引き出していくことが重要となってきている。 「フューチャーサーチ」は、このホールシステム・アプローチの話し合い手法の1つつである。大変効果の高い手法として、現在、世界各国のさまざまな分野（企業組織や行政、地域コミュニティの開発、紛争の解決など）で活用が進んでいる。

企業の中で組織開発の支援をしていると、「参画」や「参加」といった言葉を使うことが多い。参画の対象はさまざまであるが、働く人々が何かに参画することを通じて、一人ひとりの当事者意識や主体性が高まり、個人の力や想いを集合的な力へと昇華させていくことは、企業のより良い未来を創るうえで重要なレバレッジである。 それは、企業に限らず、行政や市民によるまちづくりでも同様であろう。オープンな対話を通して人々の参画を促す手法には、AIやワールド・カフェ、OST、フューチャーサーチなどがあるが、こうした手法は、もともと行政や市民参加の営みの中で発展してきた経緯がある。 そこで、今回は特に市民参加の考え方や実践が進んでいる欧米を中心に、市民参加の例をいくつか紹介することで、参画のあり方について考えてみたい。

今回はラーニングブランドが今後の人材開発・組織開発にとってどのような意味をもち、そしてどのような価値を提供するのか考察してみたい。

「一定期間内に成果を生み出す」ことへの執着と、「自分らしくいるためのふさわしい仕事」への幻想が、若手社員を仕事術へと向かわせている。企業においても、合理性一辺倒に傾いた風土が、社員の学びの機会を奪っている。生き残りのためには、短期的な成果よりも、より本質的な共に創りだす力へと、経営者サイドが視点を移すことが、求められている。

ファシリテーション」や「ファシリテーター」という言葉が日本で一般に使用されるようになって5～6年が経過しようとしている。企業や団体で働く人々のファシリテーションのレベルも、スキルを学習し、現場での実践を重ねることで、着実に進化しているように思う。 企業や社会が抱えている問題がますます複雑化する中、一部の人たちが力で解決するということは難しく、関わるすべての人々が知恵を出し合い、新たな解決策を生み出していくことが求められている。 そこで、一人ひとりの主体性や参画意識を高め、相互作用を促し、集団としての思考を深めるといったファシリテーターの役割は、今後ますます重要になってくるといえる。

タレントマネジメントとは何だろうか。なぜ米国でその考え方が生まれ、今、人事・人材開発担当者の間で注目を集めているのだろうか。今回はその背景を探ると共に、タレントマネジメントを実現するために提唱されている考え方などを紹介したい。