E-Learning研究会

Eラーニング研究会

新たなステージへとEラーニングの議論が着実に進む中で、その変化の波を捉えるため、ヒューマンバリューでは、Eラーニングに取り組むHRD担当者やEラーニングソリューション提供者と共に、「Eラーニング研究会」を3週間に1回開催しています。本研究会では、Eラーニングに取り組む上で抱える様々な問題や、欧米における最新動向などを、企業の枠を超えて協働で研究し、Eラーニングに対する理解を深め、組織での実践に活かせるアイデア創造に取り組んでいます。

関連するキーワード

Eラーニングという言葉が1999年に登場して以来、その取り組みは急速に進展し、日本においても既にさまざまな企業でEラーニングの導入が進みつつあります。

しかし実践が進むにつれ、Eラーニングの成功には、いくつかの重要な検討要素があることも明らかになってきました。例えば、Eラーニングは、ただシステムを導入したのみでは、成功することは難しく、学習のモチベーションと継続性を高めるコンテンツをいかに提供していくかが1つのポイントとなります。そして、そのようなコンテンツを作成するには、従来の知識を伝授するのみの客観主義的なものだけでなく、自らの気づきや、他者との相互作用を通して学ぶ構成主義、社会的構成主義的な考えも検討していく必要があると言えます。そういった学習理論やインストラクショナル・デザインをどうEラーニングの中に組み込むか、あるいはそれらを組み合わせた最適なブレンデッド・ラーニングの形態はどのようなものか、といったことが重要なテーマとなってきています。

また、Eラーニングを支えるテクノロジーにおいても、進化が見られています。受講者の学習進捗管理を主な目的としたこれまでのLMSに加え、複数の人間がコンテンツの開発に関わるプラットフォームを提供し、より効率的にコンテンツの生成・管理を行う、LCMSも日本に導入され始めました。これらのシステムに加えて、ナレッジ・マネジメント・システム、EPSSといった他システムとEラーニングを統合し、学習者にとって最適な学習環境をいかに築いていくかというテーマも議論していく必要があると言えます。

2002年の4月までに、第1期の研究会全10会合を、そして2003年までに第2期の研究会全8会合を終え、同年3月より、第3期の研究会がスタートいたしました。第3期では、引き続き国内外でのカンファレンスや企業でのEラーニングへの取り組み状況をモニターするとともに、真に学習効果のあるEラーニングのあり方を模索しています。

研究会の目的

組織が学習の手段としてEラーニングに取り組む上で抱える様々な問題や、国内外の理論や開発動向などを検討し、企業の枠を超えて協働で研究することを通して、Eラーニングの効果を高める方法を探求する。

第1期研究会で取り組んだテーマ

第1期研究会(2001年11月28日~2002年4月8日)

第1回(11/28)
・OnlineLearning2001ご報告
・Eラーニングのプラットフォーム(LMS、LCMS、Learning Object、標準化…)

第2回(12/5)
・TechLearn2001ご報告
・Eラーニングのインプリメンテーション(Blended Learning、Instructional Design…)

第3回(12/19)
・TechLearn2001ご報告(続)
・E-Communityの生成プロセス

第4回(1/9)
・EラーニングのROI
・日本のEラーニング市場

第5回(1/23)
・日本のEラーニング市場(続)

第6回(2/13)
・学習理論の探求1(客観主義)

第7回(2/27)
・学習理論の探求2(構成主義、社会的構成主義)

第8回(3/13)
・オーサリングツール

第9回(3/27)
・具体的な学習アクティビティの構築 (同期型学習、シミュレーション、ケーススタディ…)

第10回(4/10)
・今後のEラーニングの方向性と検証すべき課題

第1期研究会にご参加いただいていた企業組織名(50音順)

・株式会社エヌ・ティ・ティエックス
・株式会社NTTデータ
・株式会社NTTデータコミュニティプロデュース
・株式会社NTTメディアスコープ
・NTTラーニングシステムズ株式会社
・スカンディア生命保険株式会社
・ソニー生命保険株式会社
・日本GE Plastics株式会社
・日本ベクトン・ディッキンソン株式会社
・日本マクドナルド株式会社
・有限会社パスカルコンサルティング
・株式会社日立製作所
・日立電子サービス株式会社
・ライフサイエンスサポート&サービス株式会社

第2期研究会で取り組んでいるテーマ

第2期研究会(2002年6月26日~)

第1回(6/26)
・ ASTD2002参加報告
・ ASTD2002から推察するEラーニングのニュートレンド
・ASTD2002/TechLearnに見るEラーニングの変遷

第2回(7/22)
・ASTD2002参加報告(続)
・Eラーニングとナレッジ・マネジメントの融合
・米国最新コンテンツ・デモ紹介

第3回(8/28)
・ASTD2002参加報告(続)
・学習の切り分け
・Eラーニングワールド2002参加報告

第4回(9/18)
・これまでの研究会の振り返り
・学習構造設計検討

第5回(10/11)
・OnlineLearning2002参加報告
・米国のEラーニングの現状と課題

第6回(10/23)
・米国Vital Learning社CEO、Karl Gnau 氏とのダイアログ
・OnlineLearning2002参加報告(続)
・Attack on ISD(ISDへの批判に関する議論)

第7回(11/13)
・OnlineLearning2002参加報告(続)
・Instructional System Designカンファレンス参加報告
・新しいインストラクショナルデザインの方向性

第8回(12/4)
・OnlineLearning2002参加報告(続)
・TechLearn2002参加報告
・Compeling Contents(人をひきつけるコンテンツ)

第2期研究会にご参加いただいている企業組織名(50音順)

・株式会社エヌ・ティ・ティエックス
・株式会社NTTデータ
・株式会社NTTデータコミュニティプロデュース
・株式会社NTTメディアスコープ
・NTTラーニングシステムズ株式会社
・コクヨ株式会社
・セールス技術研究コミュニティ
・日本ベクトン・ディッキンソン株式会社
・日本マクドナルド株式会社
・株式会社日立製作所
・日立電子サービス株式会社
・株式会社富士通経営研修所
・株式会社富士通ラーニングメディア

第3期研究会で取り組んでいるテーマ

第3期研究会(2003年3月5日~2003年8月6日)

第1回(3/5):
・HRD Japan 2003ご報告

第2回(3/26):
・(続)HRD Japan 2003ご報告
・学習のモチベーションと継続性を高めるコンテンツのあり方

第3回(4/18):
・コンテンツの面白さに影響を与える内的・外的要因

第4回(5/7):
・(続)コンテンツの面白さに影響を与える内的・外的要因
・コンテンツの構成法

第5回(5/28):
・ASTD2003 EXPOご報告

第6回(6/18):
・ASTD2003ご報告
・米国における人材育成、Eラーニングの動向
・人事部門のミッション

第7回(7/9):
・(続)ASTD2003ご報告
・ローコストEラーニング
・ナレッジポータルのあり方

第3期研究会にご参加いただいている企業組織名(50音順)

・株式会社エヌ・ティ・ティエックス
・株式会社NTTメディアスコープ
・NTTラーニングシステムズ株式会社
・トレンドマイクロ株式会社
・日本ベクトン・ディッキンソン株式会社
・日本マクドナルド株式会社
・株式会社日立製作所
・日立電子サービス株式会社

関連するメンバー

私たちは人・組織・社会によりそいながらより良い社会を実現するための研究活動、人や企業文化の変革支援を行っています。

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第1章:Eラーニングの現状と今後の展望

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第2章:Eラーニングとは?

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Eラーニングという言葉が米国で登場して以来、約4年が経とうとしている。その間、Eラーニングという言葉は世界中に広まり、Eラーニングの導入は加速度的に進展している。米国では既に60%の企業が何らかの形でEラーニングを導入しているとの発表もあり、米国においては、もはやEラーニングを活用することは企業にとって当たり前であるという認識が広がっている。また日本においても2002年7月に開催されたEラーニング

第5章:学習型組織の構築におけるEラーニングの位置づけ

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Eラーニングを導入しさえすれば本当に学習型組織というものは実現できるのだろうか? 学習型組織というものは単に、最新の情報をブラウザを通して常に見ることができれば、あるいは既存のノウハウをデジタル技術を用いてナレッジ化し、全社に展開することができれば成立するものなのであろうか? このような疑問に答えるために、最後の章ではこれからの組織のあり方としての「学習型組織」とはどのようなものかということを解説

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